トーヨーカネツグループのマテリアリティ
当社グループは、社会課題解決を通じた持続的な成長を実現するため、新たな「マテリアリティ」を特定しました。従来のマテリアリティを 2019 年に特定してから数年が経過し、当社グループの内部環境や外部環境も大きく変化しており、2025 年度を初年度とする新中計の策定に際し、あらためて当社グループが優先的に取り組むべき経営上の重要事項を抽出しました。「企業としての経営基盤」「事業競争力強化に資する重要テーマ(事業伸長のための技術)」「事業を通じた社会課題解決に資する重要テーマ」の3つのカテゴリから構成し、8つのマテリアリティごとに具体的な施策(取組内容)と KPI を設定しております。毎年度評価を実施し、KPI や施策の進捗状況を、TKK レポート(統合報告書)等で開示してまいります。
トーヨーカネツグループマテリアリティ体系図

マテリアリティにおけるKPIと取り組み状況
事業を通じた社会課題解決に資する重要テーマ
事業の競争力強化に資する重要テーマ(事業伸長のための技術)
企業としての経営基盤
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❼ リスクマネジメント・ガバナンスの高度化
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❽ 人的資本経営の高度化
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※1 2024年度は本社含む連結グループ会社すべてを対象に集計
※2 支配的な本社、和歌山工場、千葉事業所、グループ会社TKIのバタム工場での合計値
※3 (海)とは、浄化槽を通し、BOD等の数値を基準値以下であることを確認後、海に排水したことを意味する
※4 2024年度は合計6件発生しており、内訳は、差別・ハラスメントが4件、労務管理1件、社内規程・法令違反1件
マテリアリティおよびKPI決定までの見直しプロセス
社内外からの意見、グローバルスタンダードも十分に考慮し、以下のプロセスでマテリアリティとKPIを見直し、2025年4月に決定しました。
STEP1マテリアリティ候補の抽出・検討
前マテリアリティに加え、国際ガイドライン(GRI、SASB等)やESGレーティングの評価項目、同業他社のマテリアリティ等を勘案してロングリストを作成。第1回役員ファシリテーションを開催し、意見聴取や絞り込みを実施。取りまとめた内容をサステナビリティ委員会に報告。
STEP2妥当性の検証
Step 1で絞り込んだマテリアリティ項目候補リストについて、機関投資家・サステナビリティ有識者など外部有識者や社外取締役へヒアリングを実施し、妥当性を検証。
STEP3暫定案決定
Step 2のヒアリング結果を踏まえ、事務局が取りまとめたマテリアリティとKPI候補案を基に第2回、第3回の役員ファシリテーションを経て最終候補案を決定。KPIの実効性や課題について各事業本部長を含む関連部門と協議の上、経営会議・取締役会に報告し暫定案を決定。
STEP4マテリアリティ・KPI決定
暫定案と新グループ中期経営計画との整合性を検証後、各事業本部長を含む社内の関連部門と協議した結果をサステナビリティ委員会に報告。経営会議・取締役会で承認されマテリアリティとKPIを決定。
STEP5KPIの設定
ガイドラインや他企業の事例、社内の関連部門へのヒアリングなどを参考にして、各マテリアリティにつきKPI候補となる指標を複数挙げた上で、役員参加の社内会議で協議し、KPIを設定しました。
取り組み方針
当社グループはこのマテリアリティ8項目を、事業戦略の策定や個々のビジネスの意思決定プロセスにおいて考慮すべき重要な要素と位置付け、事業活動を行っていきます。 マテリアリティへの取り組みについては、サステナビリティ委員会の委員長である取締役が責任者として課題解決の進捗を管掌します。 また、ステークホルダーとの対話を通じ、ステークホルダーが当社グループに寄せる関心や期待および社会動向の変化に応じ、柔軟にマテリアリティおよびKPIを見直していきます。 なお、各事業本部の協力のもと毎年度評価を実施し、KPIや施策の進捗状況についてはTKKレポート等で開示していきます。
ESGデータ
ESGデータハイライト2025
ESGデータハイライトに含まれない一部の項目については、本ページに追加で掲載しています。
なお、本表の数値は、原則としてトーヨーカネツグループ全体の連結データです。
集計範囲が異なる場合は、注記で補足しています。
| 範囲 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | |
|---|---|---|---|---|
| 原材料使用量(鋼材)(t) | 連結※1 | 2,204 | 3,346 | 6,197 |
| 原材料使用量(合成樹脂)(kg) | 連結※1 | - | - | 860 |
| 窒素酸化物(NOx)排出量(kg) | 連結※1 | 236 | 255 | 3,019 |
| 硫黄酸化物(SOx)排出量(kg) | 連結※1 | 25 | 27 | 40 |
| 揮発性有機化合物(VOCs)排出量(kg) | 連結※1 | 6,791 | 5,965 | 23,118 |
| 有害廃棄物(t) | 連結※1 | 0 | 0 | 0 |
| リサイクルされなかった廃棄物の発生量(t) | 連結※1 | 243 | 265 | 309 |
| リサイクルされた廃棄物の量(t) | 連結※1 | 0 | 0 | 0 |
| 水質/水量に関する違反件数(許可・基準・規制違反等)(件) | 連結※1 | 0 | 0 | 0 |
| 廃水データ(千㎥) | 連結※2 | 9.3 | 9.9 | 15.5 |
| 工場・拠点毎の取水データ(上水道)(千㎥) | 連結※2 | 9.3 | 9.9 | 13.1 |
| 工場・拠点毎の取水データ(雨水)(千㎥) | 連結※2 | - | - | 2.4 |
| 工場・拠点毎の排水データ(下水道)(千㎥) | 連結※2 | 7.0 | 8.0 | 13.7 |
| 工場・拠点毎の排水データ(海)※3(千㎥) | 連結※2 | 2.3 | 1.9 | 1.8 |
| 会計年度中における環境関連の罰金・処罰の総額(千円) | 連結 | 0 | 0 | 0 |
| 政治献金総額(千円) | 連結 | 0 | 0 | 0 |
| 腐敗防止方針の違反に関する従業員の処分および解雇件数(件) | 連結 | 0 | 0 | 0 |
| 腐敗に関連する罰金、罰則、和解に関わるコスト(千円) | 連結 | 0 | 0 | 0 |
| ヘルプラインの通報件数と内訳(件)※4 | 連結 | 7 | 9 | 6 |
| フルタイム従業員の自発的離職率(%) | 連結 | 3.8 | 4.0 | 4.4 |
| 全従業員に対する障がい者雇用率(%) | 連結 | 1.7 | 2.1 | 1.6 |
| 全従業員に対する非正社員(契約社員・派遣社員)の割合(%) | 連結 | 31.7 | 25.4 | 41.2 |
| 全従業員に対する女性の割合(%) | 連結 | 20.5 | 24.5 | 22.5 |
| 過去3年間の契約社員の労働災害(死亡災害)(件) | 連結 | 0 | 0 | 0 |